ネット申し込み型のクリーニングは慎重に

 

ここ数年、クリーニングの店舗数は減ってきており、トラブルも年々減少傾向にあるようです。
ところが、インターネットで申し込む形態でのクリーニングのトラブルは増加傾向にあります。
中でも衣類の受け渡しに宅配業者を利用するいわゆる宅配クリーニングと呼ばれるタイプのものでのトラブルが多くみられています。
このタイプは店舗を構えるクリーニングとは違い、消費者と事業者が直接対面しない形態であることが原因と考えられるトラブルが生じています。
ネット宅配クリーニングの問題点をまとめました。
ご利用の際は、注意し、納得のいく業者を選ぶようにしましょう。

確認を十分に行えない

店舗型では、消費者とクリーニング業者の衣類の受け渡しが同時に行われます。
それに対し、ネット宅配型クリーニングでは、事業者の確認体制が不十分なことにより、紛失のトラブルが起きています。
確実に業者に渡ったのかという確認も十分に行えないことが問題となります。

非対面で交渉が困難

衣類の種類にかかわらず「○○点で○○○円」「1袋で○○○円」という価格設定の事業者もあるようですが、衣類の検品の際に一方的に種類、価格などを設定されてしまい、しかも解約に応じないといったトラブルも見られます。
「ワンピース」を「パーティドレス」として判断し、5倍以上の請求をされた例などがあります。

 汚れ落ちが不十分であった場合、店舗であれば消費者が出向いて、実物を見せて交渉することができますが、ネット宅配型クリーニングでは事業者が遠隔地のケースも多く、直接出向いて消費者が交渉することが難しくなっています。

苦情対応が不十分

賠償基準が事業者独自の場合が多く、紛失やき損のクリーニング事故に対しての賠償が不十分の場合があります。
また、事業者に連絡を取りたい場合でも、メールでしか問合せができず、返信もないなど、アフターフォローに問題がある場合があります。

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